2020-4-3 本日も朝、日差しが美しく、桜を見ていて飽きない。いつもならカメラで撮影するのだけれど、きのうチェックしてみたら充電が切れていた。最後に充電したのは去年の桜の撮影のためだったと思う。今年は充電する気にもなれない。毎年同じだし。 眺めているときは桜の桜らしさをとても感じるのだが、写真になってしまうと桜の桜らしさが大部分失われてしまう。ビデオで撮影して再生したほうが少しはいいのだけれども、それは主に花弁が散る様子が見られるからだろうか。 桜を見ているとき、自分も太陽を浴びている。微妙であるが自
2020-4-3
本日も朝、日差しが美しく、桜を見ていて飽きない。いつもならカメラで撮影するのだけれど、きのうチェックしてみたら充電が切れていた。最後に充電したのは去年の桜の撮影のためだったと思う。今年は充電する気にもなれない。毎年同じだし。
眺めているときは桜の桜らしさをとても感じるのだが、写真になってしまうと桜の桜らしさが大部分失われてしまう。ビデオで撮影して再生したほうが少しはいいのだけれども、それは主に花弁が散る様子が見られるからだろうか。
桜を見ているとき、自分も太陽を浴びている。微妙であるが自分も桜も動いている。香りまたはその他物質の要素もあるかもしれない、あまり気が付かないけれども。
とにかく、写真にすると桜の桜らしさが失われてがっかりして、あまり見直すことがない。
どの年の桜も特に変わりがないので、今年の桜をぜひ撮ろうという気分になれない。
出も不思議だな、何が失われているのだろう。テレビ画面で見る桜は桜らしさがかなり保たれている感じがするのだから、なにかコツがあるのだろう。
" 2020年4月2日。朝日がキラキラして気分がいい。風が強くて桜の花びらを遠くまで飛ばしている。 国内感染者東京都で97人とのこと。 "
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2020年4月2日。朝日がキラキラして気分がいい。風が強くて桜の花びらを遠くまで飛ばしている。
国内感染者東京都で97人とのこと。
台湾や韓国の新型コロナ対策が称賛されている
日本でできなかったのはオリンピックのせいなのかと聞かれるのが嫌だ
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新型マスク
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マスクは息苦しい。自分を守ることはできないらしいが、他人にウィルスを撒き散らさないようにするには役立つらしい。（マスクを着用している限りは「自分の鼻や口を触らない」点では良いのであるが、しばしば手でマスクを触る、そのときにマスクにウィルスが付着する可能性がある。）
つまり、せきやくしゃみのときにキャッチできればいいわけで、普段は普通に息をしたい。
そのためにはまず鼻をマスクで覆う必要はないのではないか。
口は、口呼吸しない限りは、マスクと口が密着していてもよいが、普通の呼吸の場合には、マスクは必要ない。
したがって、口鼻と密着せず、1センチくらい話してもいいはず。これで楽に呼吸できる。
その上で、せきとくしゃみのときに、拡張する袋が膨らんでキャッチするようにすれば良いと思う。
あるいは、せきとくしゃみのときには顔に密着するものでもいい。自動でなくても手動でもいい。
こうして考えてみると、ペルシャ風にスカーフを三角に折って頭の後ろで結べば、
吸気は苦しくなく、呼気も苦しくない、せきやくしゃみのときは他人に広げず、迷惑をかけない。
そういえば、現在も保守的なイスラムの女性たちは、感染防御については大変良い環境だと思うのだが、
それは効果を発揮しているのだろうか
インドなどは食べ物を手で掴んで食べる場合もあるので大変良くないが
日本人ならジャンクフードの多くは箸で食べられる。たとえばポテトチップス。
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韓国激震 常軌を逸した極悪わいせつ動画SNS「N番ルーム」事件の闇
韓国激震 常軌を逸した極悪わいせつ動画SNS「N番ルーム」事件の闇
＜今、韓国国民の視線が降り注がれている身の毛のよだつような「N番ルーム」事件とは──＞
今、韓国では恐ろしい事件に国民の怒りが集中している。数週間前から韓国の知人のSNSなどを通じて「N番ルーム」と言う単語を頻繁に見かけるようになった。気になり検索してみると、そのあまりにも酷いわいせつ事件の実態に、被害者たちと同じ女性として許せない感情が沸き上がってきた。
これは、ドイツ発のチャット機能に特化したコミュニケーションツール「テレグラム」を使い、秘密裏に行われていた闇わいせつ動画SNSに関した事件である。昨年1月にソウル新聞の取材によってテレグラムを使った児童わいせつ画像共有問題が発覚し、11月にはハンギョレ新聞がこのN番ルームなど闇わいせつ動画SNSの実態をスクープして注目を集めるようになった。
N番ルームでは、自らを「博士」と名乗る容疑者チョ・ジュビンが「奴隷」と呼ぶ女性たちにわいせつ動画を撮影させて受取り、テレグラム上で募った会員たちにレベルに応じてそのわいせつ動画を閲覧させていた。会員はレベル1（会費：20〜50万ウォン）からレベル3（会費：150万ウォン）まで分かれており、さらに会員の中から「博士」が気に入った「職員」と呼ばれる手下の会員数名に「奴隷」女性を強姦させ、その動画を作らせ映像公開させていたそうだ。
博士は、女性たちを高収入アルバイトなどで誘い込み、個人情報を巧みに聞き出したうえで、奴隷へと誘導していった。さらに、彼女たちを脅し動画を撮らせるだけでなく、新たな女性の知り合いを連れてくるように指示。さらにその数を増やしていく手法で、被害女性は74名に上り、その中には16名の未成年者も含まれていた。
10歳未満の少女も被害に
女性たちは個人情報などを盾に取られわいせつ動画の撮影を強いられていたが、それらは普通の性行為だけでなく、「ナイフで皮膚に奴隷と刻ませる」「膣内に虫やはさみを挿入する」「男性公衆トイレで強姦/自慰」「床をなめる」など常軌を逸した酷い行為を強要されていた。中には10歳未満の幼女たちのビデオも存在したという。
博士と主犯の計13名はすでに検挙されたが、全ては外国のサーバーを通じた「テレグラム」のオンライン上でやり取りされている点や、N番ルームだけでなく、同様のトークルームは細かく細分化し60以上も存在していた点。さらに、被害者である女性が自ら撮影し映像を提供しており、さらに被害者でありながら新たな被害女性を連れてくるなど加害者側に回っている点など、犯人たちはたくみにネット上での抜け穴を利用し、重罪を被らないようにしていた。
現在、一部の韓国人たちが協力し合い、この事件の全容を英語や日本語、スペイン語、中国語などに翻訳しTwitterやインスタグラムを通じて拡散しながら各国からの協力を呼び掛けている。
韓国では、国民が政府にオンラインで直接意見や提案をすることができる「国民請願」というサービスがあるが、ここに早速「N番ルーム事件の根本的解決のため、韓国と（テレグラムの会社がある）ドイツによる国際協力捜査を請願する」という要望ページが誕生した。
国民請願はオンライン署名制になっていて賛同者が20万人を超えると、大統領府は何らかの回答をしなくてはならない。もちろん、この要望は1月23日には回答要件である20万人を突破している。3月18日には達成人数10倍200万人をも突破した。
3月18日には、「首謀者の身元公開と被害女性のホットライン開設を求める」という要望ページも誕生し、もうすでに230万人以上（3月23日現在）の賛同を得ている。これを受け、警察では3月24日午後2時に情報公開の可否をめぐり審議委員会を開催。「博士」ことチョ・ジュビン容疑者（24）の顔写真と身元情報を公開した。
一方、これよりも1日前の23日にSBSニュースが「博士」の情報を顔写真と共に単独報道を行い話題となった。また、文在寅大統領も事態を重く受け止め、異例の速さで警察に徹底調査の指示を出すなど、韓国の世論とメディアの力を見せつけた。
現在、市民たちの怒りの矛先は残りの首謀者たちはもちろん、お金を払っていたトークルーム参加者にも向こうとしている。女優のムン・ガヨンは21日、自身のインスタグラムに「加入者全員の身元公開を望みます」という国民請願を提出したことを発表した。すると、すぐに多くの賛同を得て、こちらも200万人以上の署名が集まっている。
また、女性アイドルグループGirl's Dayのヘリや女優ハ・ヨンス、男性アイドルグループEXOのベクヒョンとチャンヨルなど多くの芸能人もSNSにこの事件に対するコメントを載せ話題となった。
被害者のケアを
テレグラム上では、N番ルーム以外にいくつかのトークルームが存在し、それぞれ管理者が異なっていて複雑化していたが、今回の韓国裏わいせつ動画SNS関連にかかわった会員の数は一説では26万人を超えると言われている（韓国の報道ではその中でも実際にわいせつ動画トークルームに出入りしていた会員は3万人とも言われている）。今後、自分の情報公開が始まるかもしれないと内心震え上がっている元会員たちも多いだろう。しかし、今更後悔したところで自業自得である。
今後、このような猟奇的で卑劣な事件が二度と起こらないよう、被害者女性たちのプライバシーと心のケアをしっかりとサポートしたうえで、加害者には重刑を望むとともに、これは韓国だけでなくどの国でも起こりえる問題であるという点をしっかり考えていかなくてはならない。
招致が決まってからおよそ７年を経た現在も、東京選定のプロセスをめぐってはフランス検察当局による汚職疑惑の捜査が続いている。
［東京／パリ ３１日 ロイター］ - 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、来年７月２３日への開催延期という異例の決定が下った東京五輪。招致が決まってからおよそ７年を経た現在も、東京選定のプロセスをめぐってはフランス検察当局による汚職疑惑の捜査が続いている。投票確保の舞台裏でどのような動きがあったのか。ロイターでは招致活動に使われた銀行口座の記録や関係者への取材を通じ、その実情を探った。
＜ＩＯＣ委員へのロビー活動＞
ロイターが入手した「東京２０２０オリンピック・パラリンピック招致委員会」（招致委）の銀行口座の取引明細証明書には、招致活動の推進やそのための協力依頼に費やした資金の取引が３０００件以上記載されており、多くの人々や企業が資金を受け取り、東京招致の実現に奔走した経緯をうかがわせている。
そうした支払いの中で最も多額の資金を受け取っていたのは、電通(4324.T)の元専務で、現在は東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（組織委）の理事を務める高橋治之氏（７５）だ。招致委の口座記録によると、高橋氏にはおよそ８．９億円が払われている。
高橋氏はロイターとのインタビューで、世界陸連（ＩＡＡＦ）元会長で国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員だったラミン・ディアク氏を含むＩＯＣ委員に対し、東京五輪招致のためにロビー活動などをしていたと語り、ディアク氏に「当然ながら」手土産を渡したこともあると話した。
ディアク氏は、オリンピックの開催地選定に影響力を持つ実力者だった。同氏は１６年のリオ五輪の招致で票を集める見返りに２００万ドルの賄賂を受け取ったなどとして、現在でもフランス検察当局の調べを受けている。
高橋氏はインタビューで、招致委員会からの支払いは彼の会社であるコモンズを経由して受け取り、五輪招致を推進するための「飲み食い」、そして招致関連のマーケティングなどの経費に充てたと話した。そして、ディアク氏にはデジタルカメラやセイコーの腕時計を手土産として渡したことを明らかにした。「安いんだよね、セイコーの時計」と同氏は話した。
招致委の役職者によると、招致関係者を招くレセプションやパーティーで「良い時計」が配られていた。同委の口座記録を見ると、セイコーウオッチ社に５００万円ほどが支払われている。
ＩＯＣのルールでは２０２０年大会の招致活動が行われていた当時、一定額のギフトを贈ることは認められていた。それについての具体的な金額は明示されていなかった。
高橋氏は、ロイターに対し、招致委から受けた支払いについても、その使い方についても何ら不正なことはなかったと語った。
ディアク氏が東京招致を支援したことについて、高橋氏は自分が電通の役職者としてディアク氏が率いていた世界陸連の支援をした経緯があり、そのためにディアク氏が東京招致に協力したいと感じていたのではないか、と語った。また、招致委員会から受け取った資金の使途については明らかにする義務はないとし、「いつか死ぬ前に、話してやろう」とだけ述べた。
当時、招致委の事務局長を務めていた樋口修資氏によると、高橋氏は民間企業からスポンサー費用を集めた際に、そのコミッション料を受け取っていた、と語った。
ディアク氏の弁護士はロイターに対し、開催都市を決める投票の前日、ディアク氏がアフリカ諸国の五輪関係者らとの会合で東京を支持するつもりだと話していたことを明らかにした。しかし、同氏は誰にも、どう投票すべきかは指示しなかったという。
＜捜査続く五輪汚職疑惑＞
高橋氏がロビー活動を行ったディアク氏は、息子であるパパマッサタ氏とともに、ロシアの組織的ドーピング隠ぺいに関与した疑いで、フランスで起訴されている。
仏検察は、ディアク父子を東京五輪の招致をめぐる疑惑でも収賄側として捜査している。この事件で贈賄側として同検察が調べているのは、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和前会長（招致委理事長）で、シンガポールのコンサルタントを通じディアク父子に約２．３億円を支払って東京への招致を勝ち取ったとの疑いがかかっている。
竹田氏はＪＯＣとＩＯＣの役職を昨年辞任、疑惑については明確に否定しており、支払った金額は正当な招致活動の費用であったと主張している。また、同氏の弁護士によると、竹田氏は高橋氏に、ディアク氏に対するロビー活動を指示したことはなく、ディアク氏に高橋氏から贈られた土産についても認識していなかったと語った。同弁護士は「竹田氏はそのようなことを一度も承認していない」と述べた。
ディアク氏の弁護士は「東京またはリオ五輪の関係者から（ディアク氏は）全くお金を受け取っていない」と話している。
＜森元首相の団体にも資金＞
ロイターの取材により、招致委員会は森喜朗元首相が代表理事・会長を務める非営利団体、「一般財団法人嘉納治五郎記念国際スポーツ研究・交流センター」にも約１億４５００万円を支払っていることが明らかになった。
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招致委が高橋氏、および組織委会長でスポーツ界に強い影響力を持つ森氏の団体に行った資金の支払いは、ロイターが確認した同委のみずほ銀行の口座記録に記載されている。この銀行口座の記録は日本の検察がフランス側に提供した。仏検察の捜査関係者によると、高橋氏や森氏の団体に対する支払いについては、これまで聴取を行っていない。
嘉納治五郎センターのウエブサイトによると、直接的な招致活動を行っていた記録はない。同センター事務局の唯一の職員である大橋民恵氏は、招致活動のために米国のコンサルティング会社１社と個人コンサルタント２人と契約を交わしたことは認めたが、なぜ招致委員会でなく、同センターがコンサルタントを雇ったのかについては聞いていないと述べた。
大橋氏は、ロイターに対し、招致委から支払われた資金については、招致に関わる国際情報を分析することが主な目的だったと答えた。
高橋氏に招致委が支払った資金や森元首相の嘉納治五郎センターによる招致活動などについて、組織委は関知していないとしている。森氏自身はロイターの質問に答えていない。
また、ＩＯＣは個別の団体間で支払われた資金やＩＯＣ委員への贈答品については認識していないとしている。
招致委によるこれらの資金の支払いについては、日本の月刊誌「ＦＡＣＴＡ」が最初に報じた。
＜ＩＯＣは「自らも犠牲者」＞
ＪＯＣは外部の専門家による調査チームを発足させ、２０１６年８月に調査報告書を公表、招致委による契約内容や締結過程について国内の法律に違反することはないと結論づけた。 同報告書は高橋氏や嘉納治五郎センターへの支払いについて触れていない。ＪＯＣは、招致委とは別組織であり、同センター及び高橋氏に対する支払いについては「当初から承知していない」と答えた。
しかし、企業などの不祥事に関する第三者委員会の調査報告書を評価する「第三者委員会報告書格付け委員会」は同報告書について、調査が不十分である、と指摘している。
五輪招致をめぐる贈収賄疑惑の追及は、ロシア選手ドーピング隠ぺい問題も含め、フランス検察当局が続けている国際スポーツ汚職事件の捜査の一環で、日本政府は全面的な協力を約束している。
しかし、ロイターが閲覧した仏検察の捜査記録によると、昨年６月まで捜査を指揮していたルノー・バン・リュインベック判事は、日本の検察当局からの情報は仏側が求めていた全ての情報ではなかった、と非公式に語っている。同判事、そしてこの事件の現在の担当判事もロイターの質問には答えていない。日本の法務省もロイターの質問に対しコメントを控えている。
ＩＯＣは、仏司法当局に全面的に協力し、捜査プロセスの「秘匿性を尊重する必要がある」とする一方、ＩＯＣ自体が被害者であり、何らかの賠償を求める可能性もあるとしている。
日本政府はロイターの質問に対して「コメントを差し控えさせていただきたい」（西村明宏官房副長官）と回答。日本政府としての説明責任については「招致活動の主体となっていたＪＯＣおよび東京都において説明を行うべきものと考えている」（同）と述べている。
東京都は「招致活動については、都と招致委員会が役割分担の上で行っており、いわゆるロビー活動などについては、招致委員会が担当していたことから、内容については承知しておりません」とコメントした。
