この数年で発達相談児の数が増えていると宮崎氏は言う。全国の療育センターで傾向は同様と見る。特徴は、精神遅延や脳性まひの小児は横ばいなのに対して、知的な遅延がないが発達に偏りのある発達障害の小児が急増していることだ。

　第23回日本外来小児科学会年次集会の発達障害をテーマとしたシンポジウムで壇上に立った福岡市立西部療育センター長で、小児科の宮崎千明氏は、発達障害の見られる幼児が増えていると指摘。今や喘息を持つ小児の頻度よりも高いのではないかと述べた。その上で、早期の気付きで早期に対応する体制を作るのが大切だと訴えた。

　この数年で発達相談児の数が増えていると宮崎氏は言う。全国の療育センターで傾向は同様と見る。特徴は、精神遅延や脳性まひの小児は横ばいなのに対して、知的な遅延がないが発達に偏りのある発達障害の小児が急増していることだ。乳幼児健診や医療機関の相談で受診するのは2-3歳がピークで、最近では4-5歳の保育園や幼稚園に通う幼児の相談が増えている。宮崎氏によると、生まれた子どもの7-8％は療育センターに相談に来る。喘息の小児は5％前後の頻度であるから、発達障害の頻度の方が上回るのではないかと、宮崎氏は推定する。男児が女児の2.5倍と男児で多い。

　注意欠陥多動性障害、学習障害、自閉症スペクトラム障害などの診断名そのものは同一でも小児によって症状は多岐にわたっている。複数の診断が重なることもあるという。人との関わり、社会性、学習力、感覚、運動機能、注意力、理解力など、医師、教師、保育士、保護者など、立場によっても異なってくる。

　校医やかかりつけ医としてできることについて、宮崎氏は「丁寧な乳幼児健診をして、発達障害を見つけ出してほしい。保護者の相談窓口としての役割がある」と指摘する。保護者や小児が安心できるよう見通しを付けて、納得してもらう工夫は良いという。小児科では、待合室や診療場面での行動観察は気付きのために大切と説明する。専門の療育機関にうまくつないでほしいと要望する。保護者らは不安が大きく、白黒付けるのを迫られるような気持ちになっているという。粘り強く向かい合って、必要があれば早期に介入するのが予後の好転につながってくる。

　保護者の了解を得られれば、幼稚園や保育園と連携するのは有効。療育センターも含めた連携を取りやすくし、より良い支援につながってくる。「療育センターや教育機関だけではなく、医師らも積極的に工夫しながら取り組むのが理想」と宮崎氏は期待する。